New!!『近代教育フォーラム』編集委員会からのお知らせ

【投稿要領改訂ならびに審査手順の公表について】

第11期編集委員会では、論文投稿の利便性の向上と編集作業の省力化について検討を進めてきましたが、第3回編集委員会、第3回理事会での議を経て、投稿原稿および参考資料を電子メールへのファイル添付により提出する方式に改めることとなりました。それにともない、投稿要領が変更されました。新要領は第32号の第1回の投稿締切の2022年9月30日から適用されます。論文の送付先は、編集委員会アドレス(kkfedit@gmail.com)です。

また、編集委員会での検討を経て、投稿論文の審査手順の概要を公開することとしました。学協会雑誌に掲載される査読付き論文は、当該分野の最新動向の一端を示すものです。ゆえに、その審査がどのような手順で行われるのかは、可能な限りオープンにすることが望ましいといえます。また、そうした情報は、論文の投稿に見通しを持ってとりくんでいただくためにも有益でしょう。以上の趣旨から、『近代教育フォーラム』投稿論文の審査手順の概要を公開します。

第11期編集委員長 相馬 伸一

編集委員会

教育思想史学会『近代教育フォーラム』編集委員会

〒603-8301 京都市北区紫野北花ノ坊町96
佛教大学教育学部教育学科・相馬伸一研究室内

編集規定

(2021年3月14日第3、4条を改正、同日施行。)

1.本誌は教育思想史学会の機関誌であり、年1回発行する。

2.編集委員会は、理事会によって選出され会長の委嘱を受けた委員によって構成される。

3.投稿論文、フォーラム・シンポジウムの報告論文、フォーラム・シンポジウムのコメント論文は、編集委員会の査読を経て掲載を決定する。

4.前項に掲げた査読つき論文以外の原稿について、編集委員会は、執筆者との協議をつうじて、内容の変更を求めることがある。

5.執筆による校正は、再校までとする。そのさいの内容の修正は、原則として認められない。

投稿要領

(2020年12月24日第3条を改正、同日施行。2022年6月5日第3条、6条、10条を改定、同日施行。)

1.本誌への投稿者(共著者を含む)は、教育思想史学会の会員であり、かつ当該年度の会費を納入したものであること。

2.機関誌への投稿内容は、未刊行のもの、刊行予定でないもの、および、他学会に投稿していないものに限る。なお、本学会に投稿した論文内容と関連が深く、かつ、既刊行、刊行予定、もしくは他学会に投稿している論文がある場合、投稿に際して、これを参考資料として添付すること。

3.投稿論文の作成は、文書作成ソフトを使用するものとし、分量はA4版用紙1頁あたり横40 字、縦30行とし、註をふくめて全体で20,000字程度(16頁と20行程度)とする。註についてはWord等の脚注機能は使用せず、文字サイズは本文と同じとする。

4.審査の公平を期すため、原稿には、氏名、所属を記入しないこと。また、論文中に「拙稿」「拙著」など投稿者がわかるような記述を行わないこと。

5.投稿論文の締切は2回とし、機関誌刊行の前年の9月末日必着および機関誌刊行と同年の3月末日必着とする。

6.Word形式とPDF形式で原稿を保存し、電子メールにて送付するものとする。原稿本文に入れることが難しい図表等がある場合は、該当箇所を原稿本文に明示した上で当該図表等をPDF、JPEG、Excel形式等で別に保存し、同様に電子メールにて送付するものとする。これらの形式で送付することが難しい場合は、編集委員会に相談の連絡をとること。

7.図版等で、特定の費用を要する場合、執筆者に応分の負担をおわせることがある。

8.投稿論文には、英文のタイトルをつけること。

9.投稿論文には、冒頭に400字程度の和文要旨をつけること。

10.投稿論文の原稿を保存したデータとは別に、論文題目、氏名(ふりがな、ローマ字表記)、所属(ふりがな、 英文表記)・職名、自宅住所(郵便番号、電話番号、メールアドレス)が記載されたデータ、および本要領の2の「参考資料」がある場合にはそのデータ(ともにPDFファイル形式が望ましい)を添付の上、下記の編集事務局のメールアドレスに送付すること。送付後 1週間を経過しても編集事務局からの受領の連絡がない場合には、下記宛に問い合わせること。

『近代教育フォーラム』の投稿論文の審査手順の概要

1.投稿論文の提出締切は、機関誌刊行の前年の9月末日および機関誌刊行と同年の3月末日の年2回です。

2.編集委員会は、投稿された論文の分量その他の形式を確認し、問題がなければ受理の連絡を行います。なお、それ以後のいずれの段階においても、投稿者は審査を辞退することができます。

3.編集委員会は、編集委員から3名の査読担当委員を決定し、各委員は次の4段階の評価にコメントを付して編集委員会に提出します。

 A:採用(語句等の修正の指摘にとどまる水準)
 B:条件付き採用(一定の修正が必要な水準)
 C:修正再審査(改稿の上再審査が必要な水準)
 D:不採用

4.編集委員会は、査読担当委員の評価をもとに、上記の4段階の評価を確定し、投稿者に次のようなフィードバックを行います。

 A:語句等の限定的な修正を求めるコメントを付し、採用を通知します。
 B:修正すべき点を明示し、定められた期限までの再提出を促します。
 C:改稿すべき点を明示し、定められた期限までの再提出を促します。
 D:今後の参考になると思われるコメントを付して不採用を通知します。

5.編集委員会による評価がBおよびCの場合、それ以降の審査は2回までとします。

9月末締切で提出の場合、審査結果の通知は1月上旬、再提出の締切は3月末、再審査結果の通知は6月上旬、再々提出の締切は7月中旬となります。
3月末締切で提出の場合、審査結果の通知は6月上旬、再提出の締切は7月中旬、再審査結果の通知は7月下旬、再々提出の締切は9月末となります。再審査で採用に至らず再々提出となった場合の掲載は次号となります。

6.再審査および再々審査の結果、採用が決定したものの、掲載までに期間がある場合は、掲載証明書を発行します。

著作権について

大学図書館などのジャーナル電子データ化に伴い、『近代教育フォーラム』第17号より巻末に「著作権について」という欄を設け、以下の3項目を記載しています。

1.本誌に所収されたすべての論文(書評、図書紹介、リプライ、アゴラ等を含む)について、著作者人格権(公表権、氏名表示権、同一性保持権)以外の著作権は、全て本学会に属するものとする。

2.本誌所収の論文(全文)を転載する場合には、原則として、転載希望者が執筆者(共同執筆の場合は他の共同執筆者を含む)の許諾を得た上で、学会編集事務局に一報する。

3.転載に際しては、PDF形式などで所収形式をそのまま転載することとする。ただし、本誌の所収形式(レイアウト、句読点、誤字脱字等)に変更を加えて他の図書に掲載する場合には、本誌に初出の論文を加筆修正したものである旨を明記することにより、これを認める。

(公示)『近代教育フォーラム』CD-ROM化に伴う著作権処理について

教育思想史学会 第6期会長 矢野智司

教育思想史学会では学会誌『近代教育フォーラム』のバックナンバーの販売をしておりますが、既に創刊号から第7号までは品切れ状態で、学会内外からの多くの購入希望にお応えできない状況が続いておりました。そこでこの度、創刊号から第10号までをPDF形式でCD-ROM化して、バックナンバーの増刷に代えることを理事会で決定いたしました。詳細については既にニューズレター第46号でお知らせした通りです。

『近代教育フォーラム』に所収されたすべての論文について、「著作者人格権(公表権、氏名表示権、同一性保持権)以外の著作権は、全て本学会に属する」という規定になっておりますので、今回、バックナンバー増刷に代わるCD-ROM化にあたって特段の著作権処理は必要ないと判断しておりますが、念のため、あらためてCD-ROM化について公示して、執筆者の方々のご理解をお願いする次第です。この件についてご質問、ご異存をお持ちの方は、2009年8月15日までに教育思想史学会事務局まで文書にてご連絡ください。また、会員各位におかれましては、本件についての情報を、すでに学会員ではなくなっている旧会員の方々にも、広く伝えてくださいますよう、ご協力をお願いいたします。